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意見の最大公約数で結論づけても何も生まれないという話

こんにちは。ベーシック代表の秋山(@basic_CEO)です。

突然ですが、私は「合議」というものが嫌いです。
なぜなら、合議(人が集まっての相談を経ての決定)によって良い経験を、これまでしたことがないからです。

今回は、私が「合議を善しとしない理由」について述べたいと思います。

合議の3つの問題点

「人が集まり、合議を経て、多数決で物事を決めること」ことについては、いくつかの問題点が含まれています。

1. 責任の所在があいまいになる

合議での決定を行うと、誰も責任を取らない決定となることが多くなりがちです。
結果として、責任の所在があいまいになることが少なくありません。

・決めるのが怖いから
・後からいろいろ言われたくない

など、個人の自分本位な気持ちも、合議の過程においては見え隠れします。
こうした場では、リーダーシップを発揮するメンバーが責任を持ち、勇気を出して決めていく必要があります。

2. 参加者の思考の差異により、一つの方向に決めることが難しい

一人ひとりのこれまでのバックボーンが違えば、持っている情報の量や内容も当然のことながら異なってきます。

また、多くの人は自身の感情やポジションにとらわれたまま発言します。

人は「自分の考えや立場ありきで意見を言う生き物」であるがゆえに、合議の場にいる個々人の思考を一つに合わせるのは至難の技です。

3. 合議による結論は、問題の本質的な解決に繋がりにくくなる

合議では、参加者それぞれの意見を尊重する傾向にあるため、シャープな結論には行き着きにくい難点があります。

誤解を恐れずに言うと、合議においては、前提となる問題解決から遠ざかり、誰も責任を持つことなく、その場にいるあらゆるメンバーの異なるポリシーや意見の最大公約数が反映され、本質的な問題から遠ざかる方針に落ち着くケースが少なくない、と考えています。

合議という形態は、一見すると民主的で素晴らしいように思われがちですが、ほとんどの場合、問題の本質的な解決に繋がりにくくなり終わってしまうのです。

意味のある方針決めのために

人は十人十色でそれぞれ違う生き物であり、意見が異なる場合も当然起こり得ます。
その「多様性」とも言える違いを無理やりまとめようとするのではなく、違いを最大限に生かした取り組みをすべきであると私は思います。

それを実現するためには、逆説的かもしれませんが、多くの意見を「聴く」ことが重要です。
それは合議と同じではないか?と思われるかもしれませんが、全く違います。
意見を聴いたうえで誰かが決断することにより、誰かが責任を持ったうえで問題を解決できる方針を生むことができます。

意見を「聴く」ためには、

・情報が集まる場を作ること
・フラットに意見を言いやすい状態を作ること(否定や叱責をしない)
・何が知りたいのか、何を思っているのかをリーダーから先に伝えること
・立場に関係なく、事実、思い、意見を聞くように心がけること

の4つが重要です。

なぜ合議を選んでしまうのか

リーダーが合議という方法を選ぶときは、迷いがあるときです。
合議を選ぶという判断は、本当に適切ですか?
それはリーダーが責任を放棄したいだけの「逃げ」かもしれません。

本気でチームを良くしたいのであれば、大事な局面では特に、合議という選択を避ける方が得策です。
物事をハッキリさせることは、ときには厳しい結果を導く可能性もあります。
しかし、本質的な問題解決に取り組みたい、または問題解決を推進させたいのであれば、リーダーとしては取り組むための方針を示すことは必要な役割です。

一瞬の軋轢にひるむことなく、あるべき姿に向けて決断を繰り返すことが、チームの成長には一番欠かせないのです。

リーダーの役割とは

最後に、リーダーの役割は、責任をもって決断をすることです。

最初に書きましたが、私の場合、合議を経て適切な答えにたどり着いたと感じた経験は、これまでほぼゼロに等しかったと思います。

議論を尽くしたうえで、全員の最大公約数を集めた合議による意思決定ではなく、私自身が身をもって決断したことが、問題解決や成果に結びつくことが多かったように思えます。

「みんなの意見を聴き、責任を持って決断をする」
そんなリーダーでありたいものです。


なお、ベーシックでは、そんな「責任を持って決断ができる」仲間を随時募集しています。
よろしければ採用ページもぜひのぞいてみてください。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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秋山勝

株式会社ベーシック代表取締役。事業の0→1専門家。マーケティングメディア「ferret」、マーケティングSaaS「ferret One」、簡単フォームSaaS「formrun」、他にもライフイベント比較サイトなど複数事業を運営。上場企業を中心に事業売却を計8回経験。

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